日本の経済力を表す指標
日経平均株価は、東証1部に上場している225社の株価を平均している指数で、日本の経済力を表す指標とも言えます。
景気と株価には密接な関係があります。
多くの投資家は、今後景気が上がると判断すると買い注文を入れます。
ここで買い注文が入る銘柄の多くは、日経平均株価を構成している225銘柄に含まれているため、日経平均株価も上昇することになり、逆に景気が悪くなって売られる株が増えると、日経平均株価も連動して下落することになります。
株価の動きは不思議で、上がり始めると上がり続け、下がり始めると下がり続ける傾向があります。
株価が上がると金融機関の自己資本率が上昇して、金融不安が減少します。
金融不安が減少すると、企業の資金繰りに良い影響を与え、設備投資や雇用が拡大されるため、結果的に個人消費を押し上げる力となり、更に株価が上昇し景気の回復が起こり、経済が安定するという好循環を描きます。
逆に株価が下がると、自己資本が減少して金融不安が起こります。
金融機関は、自己防衛の為に資本圧縮を行う必要が生まれ、厳しい営業姿勢をとることとなります。
それによって、まず中小企業の資金繰りが厳しくなって、設備投資や雇用が縮小されます。
すると個人消費が落ち込み、更に株価が下落し、景気が悪化するという悪循環に入っていきます。
このように、日経平均株価の動向を知ることは、日本経済の流れを知ることにつながるのです。